LEDのメリット

省エネルギー

一般的にはLEDの消費電力量は、白熱電球の1/4～1/5といわれており、グロースターター式やラピッドスタート式の蛍光灯と比較しても40～50％削減されています。また、CO2の削減にも大きく貢献し、地球温暖化防止にも大きな役割を果たしつつあります。

長寿命と高信頼性

通常、白熱電球の寿命は1,000～2,000時間、蛍光灯の寿命は6,000～12,000時間程度といわれています。これに対してLEDの寿命は4～6万時間と、はるかに長いのが特徴です。4万時間としても、1日10時間の使用で10年以上もつ計算となります。
LEDは寿命になると照度が落ちてくるだけで、断線など故障のとき以外は突然切れることはありません。白熱電球は寿命になると突然切れます。

低発熱・赤外線フリー

LEDには、発光しても発熱しないという特性があります。照射面に触れても熱くないので、熱の問題で設置できなかった場所にも設置可能となりました。光には赤外線がほとんど含まれていないため、照射部分が熱くなることもありません。

紫外線フリー

LED照明の光には、日焼けなどの原因となる紫外線がほとんど含まれていません。そのため、美術品・工芸品などに照射しても褪色・劣化しにくいので、長期保存しながら展示する場所などに最適です。

害虫を寄せ付けない

昆虫が光に引き寄せられるのは、光に紫外線が含まれているためです。紫外線をほとんど含まないLEDの照明を使用すれば、虫が集まることはなく虫の死骸で器具などが汚れることも防げます。

瞬時に点灯

LEDは応対速度が速いため、蛍光灯のようにインバータなど周辺機器の力を借りなくても通電することで瞬時に点灯します。例えば、工場や倉庫、体育館などで多く使われている水銀灯をLEDに交換することで、それまでよりも快適にお使いいただけるでしょう。

点滅・調光・発色が自在

LEDの応対速度の速さは点灯・点滅に強いだけではありません。すでに調光・発色（昼白色～電球色）も変えられる照明も商品化されています。さらに、発色についてはフルカラー調光も可能で、今後そうした商品も登場すると思われます

高輝度・指向性

LEDの製造技術の進展で、これまでの表示用から照明用として高輝度化が進み、視認性も高い優れた光源となりました。特にその指向性の高さから、外灯や施設など高所からの照明に向いています。

衝撃耐性

LED素子は衝撃に強く、外周部はシリコン樹脂などでコーティングされているため、地震などで落下しても割れにくいというメリットがあります。

耐低温

LEDは熱には決して強くありませんが、寒さには強いという特性があります。蛍光灯の場合氷点下で点灯しなくなることがありますが、LED照明は氷点下20度でも発光効率が低下せず、寒冷地の外灯としても安心して設置できます。

水銀灯をLEDへ交換

減税

生産性向上設備投資促進税制 ※平成29年3月31日まで

2014年1月20日に「産業競争力強化法」が施行されました。
この法律に基づき、質の高い設備投資の促進を目的とした事業者の生産性向上のための「先端設備」や「生産ラインやオペレーションの改善に資する設備」を導入する際に適用される「生産性向上設備投資促進税制」が新設されました。

概要と対象者

本税制措置は、質の高い設備の投資について、即時償却又は最大5％の税額控除が適用出来る税制措置です。対象者は青色申告をしている法人・個人事業主となっています。
※法人の場合、資本金1億円以下（他に親会社要件等あり）

税制措置

1.青色申告書を提出する個人および法人が対象
2.経済産業局の「設備認定」が必要。太陽光発電システム容量10kW以上
3.太陽光発電設備は、100％即時償却の場合、平成27年3月31日までに設備取得が必要

固定資産税の軽減措置 ※平成28年3月31日まで

税制優遇

対象設備について新たに固定資産税が課せられることとなった年度から3年度分の固定資産税に限り、課税標準を、課税標準となるべき価格の2/3に軽減する。

適用条件

●産業競争力強化法施行日（2014年1月20日）から2016年3月31日まで
　即時償却と税額控除（5％。ただし、建物・構築物は3％）の選択制

●2016年4月1日から2017年3月31日まで
　特別償却（50％。ただし、建物・構築物は25％）と税額控除（4％。ただし、建物・構築物2％）の選択制
　※税額控除における税額控除額は、当期の法人税額の20％が上限となる

対象設備

照明設備を含む「先端設備」の具体的な対象設備は下記の通りです。
ただし、生産等設備（事業の用に直接供される減価償却資産）のみが対象であり、本店、寄宿舎の建物事務用器具備品、福利厚生施設等のいわゆるバックオフィスは対象外です。

先端設備の要件

先端設備については下記（1）～（3）をすべて満たす設備が対象となります。
（1）,（2）については、一般社団法人 日本照明工業会による確認・証明書の発行が必要になります。

（1）「最新モデル」であること

1） 一定期間内（建物付属設備：2014年以内）に販売が開始されたもので最も新しいモデル
2） 販売開始年度が取得等をする年度および前年度であるモデル
※年度ですので2015年度は、2015年4月～2016年度3月になります。

（2）「年平均1％以上の生産向上」があること

旧モデル（最新モデルの一世代前モデル）と比較して、生産性が年平均1％以上向上しているものであること。
※照明器具での生産性の指標は「消費電力」または「固有エネルギー消費効率」になります。
※特注品であっても、カスタムのベースとなる汎用モデルや旧モデルと比較する必要があります。

（3）「最低取得価額以上」であること

最低取得価額は固定資産台帳に計上される価格です。
この（3）を満たしているかは、お客様側での判断が必要となります。
下表の設備種類「建物及び建物附属設備」の“最低取得価額”の解釈については、お客様にて、経済産業省、地方の経済産業局または管轄の税務署でのご確認が必要です。

※単品とは、機械装置、工具、器具備品においては1台または1基、建物、建物附属設備、構築物、ソフトウエアにおいては一の設備を指す

ピークカットとピークシフト

ピークカット

ピークカットとは電力供給側からみて、冷房や暖房などのエアコン、炊事などによってできる電力需要のピーク(頂点)を低く抑えるように電力消費を制御することをいいます。

ピークシフト

ピークシフトは蓄電池やほかの手法を用いて、供給側からみたピークを別の時間帯にシフトさせることをいいます。自宅屋根で太陽光発電したり、ピーク時に蓄電池からの電気を利用することは、電力供給側からみると、ピークカット/ピークシフトになります。